テレワーク、リモートワーク、在宅勤務はどんな働き方?違いは?

テレワークとリモートワークの言葉の違い

働き方が多様化する中で、テレワークやリモートワーク、在宅勤務といった言葉を耳にしたことがある人も多いと思います。

実際に働いている会社がテレワークを推奨していて、オフィスに出勤することがなくなったり出勤する回数が減ったという人もいます。

テレワーク・リモートワーク・在宅勤務という言葉はどれも同じような意味で使われており、違いがよく分からないことも多いのではないでしょうか。

テレワークとリモートワークは、どちらも英語を組み合わせて作られた造語です。

テレワークは、「離れたところ」という意味がある「tele」と「働く」という意味の「work」が組み合わさっています。

リモートワークの元になった単語は「remote」で、遠隔という意味があります。

「remote」と「work」を組み合わせたのがリモートワークです。

どちらも普段仕事をしているオフィスから離れて働くことを意味しており、大きな違いはありません。

CALLTREE説明図

テレワークについては国が、情報通信技術であるICTを活用することで時間や場所を有効に活用しながら働く新しい働き方と定義しています。

テレワークという言葉が使われ始めたのは1970年代頃からで、最近になって広く使われるようになりました。

国や自治体では、オフィスに出勤せずに働くことをテレワークと呼んでおり、リモートワークという呼び方は使われていません。

リモートワークは、民間企業などで使われることが多い言葉です。

いつ頃から使われるようになったのかはっきりしていませんが、IT企業やフリーランスとして働く人の間で用いられることが多くなっています。

リモートワークのリモートは離れた場所を意味する言葉なので、ここに時間という概念は含まれていません。

また、在宅勤務は「在宅」とあるように自宅で仕事をすることをいいます。

テレワークやリモートワークの場合、必ずしも自宅に限って仕事をするというわけではありません。

カフェや喫茶店、コワーキングスペース等自宅以外の場所で働くことも対象としています。

人によっては公園などの屋外で仕事をすることもありますし、電車や新幹線などの移動時間に仕事をすることもテレワークやリモートワークに含まれます。

極端な話、完全なリモートワークであれば世界中のどこでも仕事ができるということになります。

必要なもの

テレワークやリモートワーク、在宅勤務では、パソコンやタブレット端末などを駆使して仕事をするのが一般的です。

デスクトップパソコンでもノートパソコンでも特に問題はありませんが、安定したインターネット回線があることは必要不可欠です。

テレワーク等では、インターネットを経由してデータをやり取りしたり連絡を取ったりします。

インターネット回線が安定していないと、データのやり取りが上手く行かずにイライラしてしまうこともあります。

外出先などでパソコンやタブレット端末を使って仕事をする際には、インターネットのモバイル回線を用意することも重要です。

フリーのものなどもありますが、セキュリティに問題があるかもしれないのでおすすめできません。

また、パソコンやタブレット端末についても業務を行うのに支障が出ない性能のものを用意する必要があります。

家庭用のパソコンだと性能が十分ではないこともあるので、業務用のパソコンを用意した方がいいでしょう。

必要なツール

それから業務に使用するためのツールも導入しておく必要があります。

経理の仕事をする場合には会計ソフトを使うことがほとんどです。

スタッフ同士で連絡を取り合うためのチャットツールを利用している企業もあります。

そういった場合には、必要なチャットツールを導入しておくことが求められます。

こういったソフトウェアやチャットツールは色々ありますが、使い勝手の良さが業務効率に直結するので使い勝手の良いものを選ぶことも大切です。

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テレワーク等では、WEB会議を行うこともあります。

カメラが内蔵されているパソコンを使えば大丈夫ですが、カメラが内蔵されていない時は別途カメラを用意しなければなりません。

カメラを使うと相手の顔が見られるので、打ち合わせなどの際にニュアンスなど把握しやすくなります。

ただし、家庭の様子が画面に映りこんでしまうので、プライベートを同僚や上司に見られることもあります。

プライベートを見られるのが恥ずかしいという時には、テレワーク用の部屋を用意したり背景が映り込まないようにする工夫等が必要です。

そしてテレワーク等の際に気を付けたいのは、セキュリティ対策です。

情報をオフィス以外の場所に持ち込むことになるので、きちんとセキュリティ対策を行っておかないと情報が漏洩してしまう恐れがあります。

近年は個人情報の漏洩に厳しい目が向けられるので、万が一顧客情報などが漏洩してしまうと信用を一気に失ってしまいます。

セキュリティソフトを導入し、最新の状態にアップデートしておくことが必要になります。

勤怠管理について

テレワークを導入している企業は多いですが、その働き方は企業によって様々です。

完全なテレワークでオフィスに出勤する必要が全くないこともあれば、週に1~2回はオフィスに行かなければならないという企業もあります。

妊娠している場合やケガをして通勤するのが難しい場合などに、テレワークが認められている企業もあるようです。

親族などの介護のために短い時間で働きたいとか、小さい子供がいて保育園に通っているため時短勤務をしたいなど様々なニーズに応えられる働き方でもあります。

通勤しなければいけないと介護のために少しの時間だけ抜けるというのは難しいですが、隙間時間を有効活用して働けるのがテレワークになります。

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労働時間の管理は、管理職が勤怠システムを使って行うことが多いです。

テレワークの場合には相手の顔が見えないので、オフィスで働いている時よりも勤怠の管理がしにくいと感じる人もいます。

WEB会議システムを使って、朝礼や夕礼を行うといった企業もあります。

決まった時間に朝礼があることで、労働時間が把握しやすくなります。

出社や退勤をメールで連絡するという場合もあります。勤怠については企業によってルールが異なっています。

テレワークのメリットとは?

通勤時間短縮でプライベートを充実させる

テレワークには、様々なメリットがあります。

まず、通勤時間を短縮できることが挙げられます。

都心部などでは郊外から電車に長時間乗って移動することもあり、1日に何時間も無駄にしていることも多いです

通勤は毎日のことなので、移動時間だけでもかなりの時間を費やしていることになります。

そのためテレワークであれば、通勤に当てていた分を有効活用することができます。

仕事を終えてから習い事に行ったり、買い物をしたりする時間も持てるかもしれません。

それに都心部の電車は、通勤時間帯だと混雑していることが多いです。

座席に座ることができず、立ったまま移動している人も多くいます。

長時間立ちっぱなしだと疲れてしまうので、そういった負担を減らすことにも繋がります。

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自由に使える時間が多くなるということは、プライベートを充実させるのに役立ちます。

睡眠時間を確保しやすくなりますし、友人や家族との時間を持ちやすくなります。

小さいお子さんがいるご家庭などでは、働いていると子供と触れ合う時間が少ないと感じている人もいるでしょう。

通勤の分の時間を子供との触れ合いにも使えます。

ただし、自宅で仕事をしている場合には、プライベートとの線引きが難しいという面もあります。

人によっては就業時間を過ぎても仕事を続けてしまい、結果的にテレワークをしている方が働く時間が長くなってしまったということもあります。

テレワークを導入している企業の多くは業務の効率化を目指しているので、働く時間が多くなったのでは本末転倒です。

決められた時間以外はパソコンに触れないようにするとか、気になってもメールチェックをしないなど生活にメリハリをつけることが大切になります。

ライフステージに合わせた働き方

それからテレワークのメリットには、働き方を選べるということもあります。

バリバリ仕事に邁進したいという時もあれば、子供がいるとか介護が必要な家族がいるなどでプライベートを重視したいという時期もあるでしょう。

人によって抱えている事情はそれぞれ違うものですし、ライフステージも常に変化しています。

テレワークは時間の使い方の自由度が高いので、ライフステージに合わせて働けるというのがメリットです。

最近では介護離職という言葉が問題となっているように、親などの介護が必要になったことで仕事を辞めてしまう人が増えています。

病院への送迎が必要な場合などは2時間もあれば用事は片付くものの、職場と自宅を行き来する手間や時間が発生します。

昼間の2時間だけ仕事を抜けるという働き方も、テレワークであれば可能になります。

日本では妊娠や出産を機に仕事を離れる女性も多いですが、その中には働ける環境が整っていれば働き続けたかったと感じている人もいます。

子供の具合が悪い時などに、会社を休まなければならないということもあります。

小さい子供は体調を崩すことが多いので、まともに働けないと感じている親御さんも多くいます。

体調が良くなっても、心配なのでもう1日休ませたいと思うこともあるでしょう。

そういった時にテレワークであれば、臨機応変に対応できるので働きやすいです。

このようにライフステージに合わせて働き方を選べることで、仕事を辞めなくても対応できるようになります。

それが離職率を下げることにもつながるのです。

優秀な人材をせっかく育成しても、退職してしまったのでは会社にとっても大きな損失です。

新しい人を雇うにしても、また一から教育をしなければなりません。

人を育てるには、様々なコストが発生しています。

離職を防ぐことが、優秀な人材を確保し教育にかけるコストを下げることにもなります。

その他のメリット

また、従業員のプライベートが充実していることは、仕事のパフォーマンスを高めることにもつながっています。

長時間労働を強いられ心身が疲弊していると、新しいアイディアも生み出されないですしミスも多くなります。

従業員のモチベーションも下がってしまうので、さらに効率が悪くなるという悪循環に陥ることもあります。

メリハリをつけて働き、休む時に多いにリフレッシュすることができれば、仕事のパフォーマンスは上がります。

テレワークは、台風のような災害の時など出社するのが難しい時にも臨機応変に対応することができます。

日本は災害大国なので地震が発生して電車が止まってしまったり、台風の影響で電車やバスが動かなくなるということも多いです。

オフィスに出社したものの、電車が止まって帰れなくなってしまったという事態も発生しています。

振替のバスに長蛇の列ができていたり、タクシーが捕まらないといった事態もあります。

日本人は真面目なので何があっても出社しようとしがちですが、そういった時に日ごろからテレワークに慣れているとスムーズに仕事を行うことができます。

自宅で仕事をすることができれば、出社が難しいイレギュラーな事態にも対応しやすくなります。

テレワークを普段から取り入れておくことが、万が一の際のリスク回避になるのです。

テレワークのデメリット

ただし、テレワークはメリットばかりではありません。

デメリットも考えられます。

一番大きなデメリットには、同僚や上司など周りの人とコミュニケーションが取りづらいことがあります。

顔を合わせていればちょっとした雑談などが生まれ、職場の雰囲気が和やかになるという面もあるでしょう。

顔を合わせないと雑談することも少なくなり、周りの人と協調して仕事をしなければいけない時に相手の気持ちが見えにくいということもあります。

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課題はコミュニケーション!リモートワークで失敗しないためのコツを解説!10

そういうことを防ぐためには、WEB会議などで積極的にコミュニケーションを取るようにしたりチャットツールなどを使って質問したりすることも重要です。

テレワークを行いながら業務を円滑に進めるには、意識的にコミュニケーションを取るようにすることが求められます。

また、自宅で仕事をする場合には、家族に気を使って集中できないということもあります。

生活音が気になることもありますし、生活のリズムが変わるのでお互いにイライラしてしまうこともあるようです。

そのような時には、自宅ではなくカフェやサテライトオフィス、コワーキングスペース等を利用するのもいいかもしれません。

新卒入社でもテレワークは可能?

対面でないと伝えづらい

仕事に慣れた社員がテレワークを行うのは問題ないように思いますが、新卒で入社した社員もテレワークを行うことはできるのでしょうか。

新入社員でもテレワークを行うことは基本的に問題はありません。

インターネット環境やパソコン・タブレット端末などの機器があれば、誰でも業務を行えるのがテレワークです。

しかし、新卒で入社した社員がテレワークを実施するには、色々と課題はあります。

やはり、入社したての頃は業務について何もわかっていないので、覚えなければいけないことは沢山あります。

多くの企業では新人研修を実施していますが、対面でないと伝えづらいことも多いようです。

オンラインによる研修を実施しても、いまいちピンと来なかったと感じることも少なくありません。

例えばマナー研修などは相手とのやり取りになるので、知識を得ただけでは分かりにくいこともあるからです。

最初の挨拶として行われるのが名刺交換ですが、名刺交換は実際にやってみた方が分かりやすいものでしょう。

名刺交換をしているところを見ただけだと、実際に名刺交換が必要になった時に戸惑ってしまうこともあります。

電話応対なども、実際にやってみないと慣れません。

それにテレワークだと周りに社員がいないので、何か分からないことがあっても気軽に質問できないのが不安に感じるところです。

疑問があっても漠然としていて、上手く質問できないということもあります。

最近の若い世代はデジタル世代なので、パソコンやタブレット端末の操作はスムーズに行えることが多いです。

ただし、タブレット端末をメインで使っていたりすると、パソコンは使ったことがないということもあります。

それだとパソコンの使い方を一から覚えなければならないので、仕事を覚えるところまで行くのは難しいです。

それにその企業だけで使用しているソフトウェアやツールだと、独自のルールがあるので今まで使用した経験がありません。

使い方を覚えるのも大変ですし、マニュアルを読んだだけではよく分からないこともあります。

新入社員のメンタルヘルスについて

それから新入社員の方が周りに気軽に相談したり雑談したりできる社員がいないので、孤独を感じてしまうこともあるようです。

周りの人と接する機会があまりありませんから、どのように仕事を進めればいいのか悩んでしまったりします。

孤独感はメンタルヘルスにも影響するので、上司や人事の担当者には孤独感を感じないようなケアを行うことが求められます。

業務に慣れているベテランの従業員であれば、多少上司のレスポンスが遅くても気にせず別の作業を進めたりできます。

別の業務で忙しくすぐにレスポンスを返せないという事情が分かっていれば、さほど焦りは感じません。

場合によっては早めにレスポンスをくれるように催促してりもできます。

それに対して入社したばかりの頃は、右も左も分からないので指示がないと業務が進められなくなってしまうことも多いです。

放っておかれているような気持ちになり、それが続くとメンタルヘルスに不調が生じることもあります。

そのまま休職したり離職したりすることにも繋がりかねません。

会社は社員を雇い入れるのに、入社試験を実施するなどコストをかけています。

休職したり退職することになれば、そのためにかかったコストが無駄になってしまいます

離職を防ぐためにも、孤独感を感じずに働き続けられるようにするケアが欠かせません。

例えば全てをテレワークにするのではなく、週に1~2日程度は出社するようにする等工夫が必要です。

オンラインの研修を行うのであれば、気軽に質問できる雰囲気づくりをしたり積極的に話しかけるといった対応をすることが重要です。

信頼関係を築くことで孤独感を少なくし、仕事に対するモチベーションをアップさせるようにする必要があります。

テレワークでもチャットやメール、WEB会議システムなどをつかって密にコミュニケーションをとれば、信頼関係は構築できます。

セキュリティ対策

それからテレワークを実施する上で、セキュリティに関する教育は真っ先に行うべきことだといえるでしょう。

コンピュータウイルスやマルウェアは巧妙化しており、パソコンが感染して気づかずに使っているということもあります。

ウイルスに感染したパソコンで会社のデータにアクセスし、その情報が漏洩するなど大事に発展することもあるようです。

働く場所が多様化すれば、それだけ様々なリスクにさらされる機会が増えます。

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入社したての頃はセキュリティの重要性をよく理解していないことも多いですから、テレワークを行う際には様々なリスクについて理解してから実施することが必要不可欠です。

データの取り扱いについては慎重にしなければなりません。

特に外出先などでパソコンを使用してインターネット環境に接続する際には、十分に注意する必要があります。

テレワークでのメリット

テレワークがもっと広く普及するようになれば、テレワークを当たり前のように多くの企業が行っている未来も予想できます。

優秀な人材を場所を問わずスカウトできるようになるかもしれません。

例えば、北海道に住みながら沖縄の会社で働くといったこともできる可能性があります。

もっといえば、外国に滞在しながら日本企業で働くこともできるようになることが考えられます。

遠方だからと入社を諦めなくてもよくなるのです。

オンラインでももっとコミュニケーションがスムーズになり、雑談なども気軽に行えるようになる未来が来ることも考えられます。

場所を問わずに働けるようになれば、転勤などもなくなりライフプランを立てやすいという面もあります。

近年は全国を飛び回って転勤を繰り返しキャリアアップするよりも、地元でずっと過ごしたいという地元志向の若者も増えています。

テレワークが普及すれば、場所を考えずに企業を選べるようになるでしょう

働き方の選択肢が広がるので、新卒入社する社員にとってもメリットがあります。

入社試験に関しても、面談はオンラインで行うといったこともできます。

面接を受ける就職活動中の人にとっても、わざわざ本社にまで面接に行かなくていいので便利です。

面接を実施する企業にとっても、面接にかかるコストを削減することになります。

テレワークが可能な業界・職種・職種は?

IT関連企業

幅広い企業で導入されるようになったテレワークですが、やはり向いている業界や職種、あまり向いていない業界・職種があります。

テレワークを実際に導入してはみたものの、あまり馴染まなくて元に戻ってしまったという企業もあります。

テレワークが可能な企業には、まずIT関連企業が挙げられます。

システムエンジニアやプログラマー、WEBデザイナーなどです。

IT関連の職業は、パソコンを使えば大抵の業務を行うことができます。

プログラマーは、設計書に基づいてプログラミングを行う仕事になります。

顧客と直接やり取りをすることもあまりありません。

WEBデザイナーもクライアントのWEBサイトを構築する職種で、WEBデザイン専用のソフトさえあればどこでも作業をすることができます。

これらのITに関連する職業の人々は、基本的に一人で仕事をすることが多くなっています。

システムエンジニアやWEBデザイナーの場合にはクライアントと打ち合わせをしなければならないこともありますが、それ以外はパソコンに向かっている作業といえるでしょう。

そのためテレワークに向いています。

ただし、依頼を受けた取引先などによっては、紙媒体でやり取りをする等テレワークのみでは対応できないこともあります。

製造業、接客業など

また、製造メーカーなどは、実際に商品を製造している工場などはテレワークには向いていません。

物づくりを行っている会社では機械や道具を使わなければいけませんし、それなりの設備が必要になります。

建設業なども同様で、職人は自宅やコワーキングスペースで仕事をするわけにはいきません。

美容師や介護士、医師など人の体に直接触れる必要がある職業も、離れた場所で仕事をするのは難しいです。

エステサロンで働くエステティシャンやネイルサロンで働くネイリスト、整体院で働く整体師なども体に触れて仕事をする必要があります。

美容や医療の業界もあまりテレワークにはなじまないでしょう。

ただし、医師の場合にはオンライン診療なども普及し始めているので、今後もっと普及する可能性はあります。

地方では医師の数が十分ではない場合もありますが、遠隔地で診療を行えればそういった問題を解決することにもつながるでしょう。

カウンセリングを主とする心療内科や精神科であれば、テレワークとの相性も良いです。

スーパーマーケットやデパート等の小売店も、商品を販売するのでテレワークで行うのは難しいです。

でも、宅配サービスを実施するスーパーマーケットも増えており、インターネットショッピングを利用する人も急増しています。

電話やインターネットで注文を受け付けたり、利用者からの質問に回答するといった業務はテレワークでも行えます。

実際にコールセンターなどは、在宅勤務やリモートワークで対応しているところもあります。

カスタマーサポート等もテレワークで対応することができる分野です。

ユーザーからの問い合わせを受けたり、クレーム対応などを行います。

直接ユーザーの元に出向くわけではないので、パソコンやICTツールがあれば十分に対応することができます。

ユーザーとは、電話やメール、チャットなどを使ってやり取りを行います。

大手企業などでもカスタマーサポートではテレワークを導入してきています。

テレワークが部分的に可能なのも?

教師やインストラクターなどは対面で行うことがほとんどですが、最近ではオンラインによる授業やレッスンなども行われるようになりました。

まだそれほど普及してはいませんが、今後は広がっていくかもしれません。

また、経理の仕事などもテレワークに向いています。

様々なデータを入力したり、集計したりする業務になります。

会計ソフトを使用すれば、スムーズにデータを集計することができます。

製造業や小売業、飲食業などでも経理を経理を人はいるので、経理関係の職種はテレワークが可能です。

銀行や証券会社などの金融機関も、対面による接客よりオンラインによる接客に切り替わってきています。

お金を扱うので個人情報の漏洩などセキュリティ上の問題があり、自宅で仕事をするという環境にはなっていません。

個人情報の持ち出しは厳格に禁止されているので、自宅で仕事をするというわけにはいかないでしょう。

セキュリティ対策がもっと進めば、テレワーク対応が可能になることも考えられます。

物流業界では、実際に荷物を運ぶトラック運転手などはテレワークが不可能な職種です。

しかし、荷物を管理したり、顧客からの問い合わせに対応するカスタマーサポートなどはテレワークが可能な職種になります。

事務職・管理職

それから一般事務や営業事務といった事務職も、テレワークに向いている職種です。

事務といっても幅広く、営業マンのサポート業務をすることもあります。

WordやExcelを使って行うデータ入力であれば、パソコンがあれば作業できます。

見積書や請求書、伝票などの作成を行うのも事務の仕事です。

売上などのデータを作成したり、契約書を作成したりすることもあります。

また、PowerPoint等を使って資料を作成したり、専用のシステムに入力したりすることも多いようです。

取引先から請求書などを紙媒体で欲しいと言われる場合がありますが、その場合以外はテレワーク可能です。

印鑑なども徐々に廃止される方向にありますが、現在でも印鑑を多用している企業は多いです。

テレワークに対応できるかは取引先との兼ね合いなどもあります。

また、業界を問わず管理職もテレワークを行うのに向いています。

管理職は必ずしも現場に足を運ぶ必要はなく、現場で働く社員の管理を行うのが仕事になります。

進捗状況を把握できるシステムがあれば、わざわざ出社しなくても現状を把握することができます。

それを元に電話やチャット、WEB会議システムなどで適切な指示を出せば、業務を行うことができます。

テレワークな可能な仕事は、基本的に一人で作業できるものです。

チームで作業をする場合でも、役割分担が明確であれば対応することができます。

WEBデザイナーなどクリエイティブな仕事に多いと言われています。